【働き方改革でのメンタルヘルスの位置づけ】

働き方改革とは、一言でいえば「一億総活躍社会を実現するための改革」のこと。 

少子高齢化が進む中でも「50年後も人口1億人を維持し、職場・家庭・地域で誰しもが活躍できる社会」です。

それは、少子化高齢化が進む中で、働く人がどんどん減り、人手不足となり日本産業全体の縮小につながるからです。 

この働き方改革のどこにメンタルヘルスが関わってくるかというと、大きな一つの柱である「長時間労働の改善」です。

長時間労働とは、一定の国の基準(３６協定)に関する時間以外の残業などが横行している働き方とも言えるでしょう。

残業といった働き方により、睡眠時間やリフレッシュ時間が減る。

→睡眠時間の減少により、不眠や頭痛といった症状をもたらす。

→また効率がどんどん遅れてまた残業が増える。

→イライラや焦りが溜まり、ヒステリックになったり、自暴的になったり、悲観的になったりと精神的に追い詰められる。

→うつ病といった精神疾患にかかる。

→休職する。

このような負の連鎖が生まれ、どんどん働き手が少なくなっていく。

働き方改革の大きなポイントは、労働力不足の解消。

そのためには、今働く人のメンタル面のサポートは必須なのです。

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